耐震診断

災害はいつ起こるか予測がつかないもの。地震大国の日本の住宅の地震対策はもはや必要不可欠です。
国土交通省によれば、世界のマグニチュード6超の地震の約20％は日本で発生しているとされ、南海トラフ地震や首都直下地震といった巨大地震もいつ起こるかわかりません。
「たった一度の巨大地震で、今までの当たり前の暮らしを失うかもしれない」「家族が学校や職場にいる時に発生して、電波障害で連絡がつかない」そんな万が一に備えて、戻れる場所が「自宅」であり、自宅を守るために耐震対策が必要なのです。

万が一の場合に家族の暮らしを守るための耐震補強、とはいえ耐震補強工事をするにはある程度の費用がかかってしまうのでちょっと…と思われる方も多いかもしれません。でも、よく考えてみてください。大きな地震が起きて被災し、家が半壊・全壊した場合でも費用は発生してしまいますよね。
もし地震で家が全壊してしまった場合、住宅を新築する費用が丸々かかってしまいます。国の調べによると、東日本大震災で全壊してしまった住宅の新築費用は平均2,500万円。被災者生活再建支援金などが受給できましたが、購入費用の6分の1ほどの金額にとどまっており、加えて家財の購入や引っ越し費用なども発生します。新たに住宅ローンを組む場合は二重ローンの問題にも直面してしまいます。そもそも全壊してしまうとしばらくは避難所生活ということも考えられますので、小さなお子様やペットのいるご家庭にとってはかなりのストレスが懸念されます。

反対に、耐震補強をして地震後も自宅に住み続けられた場合は、当たり前ですが新築にかかる費用は新たに発生しません。事前の耐震補強にかかる工事費用は、築年数や家の状態、補強度合いによって数十万〜数百万と様々ですが、耐震診断結果と目標とする強さで、概算費用を算出することが可能です。須藤工務店では耐震診断を行なっていますので、お気軽にご相談ください。

耐震診断を依頼する

耐震補強工事は大きく分けて「①木材の腐れや蟻害による劣化の修繕」「②壁の強化・配置バランスの調整」「③基礎の固定・強化、ひび割れの修繕」「④屋根の軽量化」の４つです。多くは住みながら行うもので、大掛かりなものではないことがほとんどです。改修の優先順位や目標とする耐震性、お客様のご予算に応じた工事を組み合わせて施工箇所を決定していきます。
まずは、地震対策の第一歩として、家の耐震性を調べましょう。耐震診断では、住宅の耐震基準は大地震が起きるたびに厳しくなっていますので、現在の建築基準と比べてどのくらいの耐震性があるのか、屋内・屋外・小屋裏などを約2時間の調査で確認します。耐震診断は専門の知識と経験が必要なので、建築士であれば誰でもできるというわけではありません。
須藤工務店は、国土交通省の「住宅リフォーム事業者団体登録制度」の登録団体である、日本木造住宅耐震補強事業者協同組合（木耐協）の会員で、安心・安全な住まいを実現する耐震技術を持った工務店なので、安心してお任せ下さい。

耐震診断を依頼する

診断の対象となるご自宅は、下記の条件を全て満たしている必要があります。

• 木造在来工法で建てられた住宅
• 2階建て、もしくは平屋建て
• 昭和25年（1950）～平成12年（2000）5月に着工された住宅
• 持ち家である（借家でない）
• 連棟・長屋の場合は、一棟全体、全世帯の調査が可能であること（皆様の同意を得た上でのお申込みであること）

【対象外の構造】2×4（ツーバイフォー）住宅、鉄骨造、コンクリート造、混構造、プレハブ造、中2階（スキップフロア）、借家